新型コロナウィルスによって、テクノロジーの社会浸透度が国によって本当に様々だということを実感しています。たとえばシンガポールや中国などは、スマホや電子メールが社会インフラとして成立しており、国民のマジョリティがアクセスできるテクノロジーであるという認識のもとに様々な政策が決定されてきました。たとえばシンガポールでは、ビルはもちろん、公園に入るときにはスマホでQRコードでチェックインしないといけないし、ワクチンの連絡なども多くの国ではアプリやメールで行われています。

これは、社会がインターネットやスマートフォン、電子メールなどの技術をどのくらい「当たり前」として取り扱うか？という話です。

新型コロナウィルスだけではありません。たとえば公立学校の連絡、行政の手続き、税金の納付、選挙など、社会の根底を支える様々なことに対して、どの程度インターネットという存在、スマートフォンという存在、電子メールという存在を当たり前として扱うかということです。そしてこれは、どの程度それを使えない人を切り捨てるのか？という話とセットでもあります。

日本ではじめて固定電話が登場したのは1890年、いまからたった120年ほど前です。日本に電話がはじめて登場したとき、初めて電話を見た人は電話線に荷物をくくりつけて荷物を送ろうとしたり、病原菌（コレラ）が電話を通じて人にうつると考えていた人がいたそうです。

いまでは、固定電話であろうと携帯電話であろうと、日本国民の全員が電話（電話番号）を持っていることが当たり前の社会になっています。電話番号がないと、銀行口座は作れないし、クレジットカードも作れないし、多くのサービスを利用できません。これが社会インフラになるということです。

たとえば日本では多くの公立小学校で大量のプリントが（本当に大量の）毎日配られます。クラスのメーリングリストを作って、そこに先生がメールを送れば終わりなのに毎日大量の紙が来るんです。私の娘が通っている公立小学校への連絡は未だにノートです。少なくともうちの学校では担任の先生はメールアドレスを持っていません。欠席の連絡はアプリでできますが、いまだお友達にノートを渡すところもあるようです。要するに日本では電子メールすら社会システムに組み込まれていないわけです。

たしかに、公立学校は家庭の経済状態によって差別できないので、なるべく紙や電話にしたいというのはわかります。ですが、さすがにメールはもう全員が使える前提でよくないですか？

理屈がよくわからないのが、うちの学校に限って言えば、教育委員会からのお知らせは紙ではなくデジタルでしか来ません。かなり重要なこともアプリ経由のメッセージでしか来ませんでした。ということは、もし仮に学校現場においてメールをインフラとして利用できない原因が平等性なら、すでに教育委員会はインターネットを全員への公平な連絡手段として認めているわけであり、学校だって紙の連絡を廃止できるはずです。

話を新型コロナウィルスに戻すと、当初日本はインターネットなどのテクノロジーを利用せず、選挙のようにワクチン接種券を郵送で配布して、電話だけで予約を受け付けていました。接種券が配布されると、一斉に電話をかけて電話回線がパンクするという嘘みたいな話もありました。電話がつながらないと、ワクチンを打てるのかわからないけれども予約なしで会場を訪れるという大胆な作戦に出た高齢者も多数いたようです。

それから様々な議論があり、自治体によってはワクチンのネット予約を開始したり、LINEで余ったワクチンの予約を開始したり、インターネットが当たり前のシステムの構築、逆に言えばインターネットを使えない人たちをある程度切り捨てる施策（持たざる者がコストを払う施策）を開始しました。つまりインターネットがちょっとだけ社会インフラとして認められたということだと思います。

しかしまだ遅れています。学校の連絡は未だに大量の紙で来るし、税金は多くの自治体で未だ郵便局や銀行窓口だし、役所に行けば大量の紙を書かされるし（あれを物理的に保管し続けている役所もすごいと思うけど）、保険証やマイナンバーカードも物理カードです。

まだまだスマホもネットもメールも、社会インフラになるには時間がかかりそうです。世界は進み、日本は取り残されなければいいのですが。。。日本で保護者が担任に「今日は休みます」とメールで欠席の連絡ができるのはいつだろう？2100年くらいかな。。。

あと、自分が70歳になって今では信じられないようなテクノロジーが当たり前になったときに「おいおい、勘弁してくれよ、わからないよ」ってボヤいてるかもしれないので、何歳になってもチャレンジするマインド、好奇心は忘れずに生きたいと思います。